鉄道電気利用における省エネルギー・新エネルギー技術の効果の検証調査専門委員会
調査期間：2015年1月〜2017年12月（3年間）
委員長：林屋 均（東日本旅客鉄道）
目的
鉄道輸送に関連する電気エネルギーを一層削減する分野として、電力供給、車両、運転の各分野を横断的にとらえ、それぞれの分野における各種省エネルギー施策の効果を定量的に評価する。新エネルギー技術についても、ホーム上屋や鉄道用地を用いた太陽光発電の導入が進められており、調査の対象とする。最終的には、これら効果の検証結果に基づいて、各種の省エネルギー・新エネルギー・新エネルギー技術の鉄道分野への適用について、日本全体を想定した賦存量を概算し、その可能性や限界を把握することを目的とする。
調査検討事項
(1) 鉄道電力供給システムにおける電力貯蔵設備等新技術
(2) 鉄道車両におけるエネルギー効率改善技術
(3) 運転手法の工夫によるエネルギー利用効率の改善
(4) 駅における省エネルギー・新エネルギー技術の適用
(5) 将来技術としての、電力供給と車両・運転、駅の協調
(6) 欧州における取り組み事例調査
予想される効果
(1) 鉄道分野における各種の省エネルギー・新エネルギー技術の賦存量を明確にすることで、日本のエネルギー施策全体から見た鉄道分野の可能性や限界について把握し、適切に発信、貢献することができる。
(2) エネルギーマネジメントについては、様々な提案がなされる一方で、その具体的な効果があいまいなものが多く、これらについて技術面から検証することにより、適切な技術開発や投資の方向性を示すことができる。
(3) 鉄道分野における省エネルギー・新エネルギー技術の技術レベルが明確になり、今後の輸出が期待される鉄道インフラ技術における日本の強みの一つとして位置付けられ、国際競争力の向上に寄与することが期待される。
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